ZEHには、消費エネルギーの削減割合などによってさまざまな種類が指定されています。もしかしたら、太陽光発電や蓄電池が無くてもZEHとして認定される可能性があるかなど、さらにZEHへの理解を深められるかもしれません。ぜひ参考にしてみてください。
ZEH Orientedは、住宅が建てられた土地によって判断されます。
たとえば、東京23区などといった都市部のために敷地面積が広くない土地に建設するケース。屋根の広さや太陽光が当たる面積、その時間などを考えると、太陽光発電システムを設置しても十分な発電量が見込めない可能性があります。
そんな状況下でもZEH住宅を建てる時に適用されるのがZEH Orientedです。規定の基準を満たした断熱性と省エネ性があれば、本来の必須要件の一つである太陽光発電が無くても、ZEHとして認定が可能です。
必要とされる省エネ性や補助金など、通常のZEHと同じの扱いを受けられるのが他のZEHと異なる大きな特徴のひとつ。立地条件の影響で、これまでZEH基準を満たせなかった都市部狭小地においても、ZEH住宅が選択肢に加わるようになりました。
ZEH +は、2018年度から新しく定義されるようになった種類です。通常のZEHに加えて、必要な項目が指定されたワンランク上のZEHとされています。
従来のZEHよりもさらに5%の消費エネルギーの削減が求められ、省エネ性の向上が必須。加えて、建物の外皮性能を高めて断熱性もより高まっているかもチェックされます。
そして、電気安全環境研究所によるECHONET Life AIFにて認められたHEMSと呼ばれる機器で太陽光発電やエアコン、給湯などを管理すること、自宅に電気自動車を充電する設備の設置も要件にあげられます。省エネの基準以外は3つのうち2つをクリアしていれば認められるとのこと。
一般的なZEHよりもコストはかかりますが、その分家の性能は高まり交付される補助金もアップするメリットも押さえましょう。
Nearly ZEHとは、土地の面積を確保しにくい都心部における住宅の場合、太陽光発電を十分に搭載しにくいケースに配慮されて作られた基準です。
通常のZEHにおいては、1年間の一次エネルギー消費量をゼロ、もしくはマイナスであるとの要件がありますが、Nearly ZEHにおいてはその基準を限りなくゼロに近づけると定義されているのが特徴。
対象となるのは、都心部の狭小地に建てられていること、そして日照時間や屋根面積が一定の基準よりも下回っている住宅です。
断熱性や、省エネ性によってエネルギー消費量を抑える基準や、太陽光発電システムなどの導入が必須な点はZEHと変わりません。
もちろん、ZEHと同じように補助金の交付も受けられます。狭い土地に住宅を建てたいと考えているけど、ZEHも取り入れたい方におすすめ。
ZEH基準の家にしたいけど、基準に届かないから諦めていたという方や、さらに機能性を向上した家づくりを考えていたという方は自分にあったZEHがあるか一度照らし合わせてみるとぴったりのものが見つかるかもしれません。注文住宅を検討するのであれば、ZEHビルダー工務店に依頼するのがおすすめです。